全国室内環境改善事業協同組合

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住環境の改善に貢献できる組合を目指して
「全国室内環境改善事業協同組合」は、国土交通大臣より認可を得て、平成21年7月に設立いたしました。
全国各地の地域不動産・建設業の事業発展と地位向上を目指し、「ものを大切にする」「地球環境に配慮する」を基本コンセプトとしています。
環境改善のキーワードは、「クリーンテックを活用した建物・室内・生活環境改善」です。クリーンエネルギー、省エネルギー、リサイクル、クリーンウォーター、クリーンヘルスなど、新しい技術革新に支えられ、世界は環境改善に向けて急速に変化しています。個の大きな変革の時期こそ中小企業が連携し、当組合を通じて技術を導入し、ノウハウを共有することで、変革する時代、多様化する消費者ニーズに応えることが出来ると考えています。
組合員が、技術力や経営基盤の強化を図り、社会的信頼を高め、住環境の改善に貢献できる組織を目指して努力してまいります。

組合に期待すること(賛助会員代表からのメッセージ 各代表のメッセージを見るには、写真をクリックして下さい。

NPO法人日本住宅性能検査協会 理事長 大谷昭二
昨今の住宅は気密性が向上し、不適切な換気計画が原因で室内の湿度が上昇し、それに伴い結露やカビ・ダニなどの微生物が繁殖しやすい環境となっています。さらに、各種建材、家具、家電製品、PC、生活用品、や殺虫剤などから科学物質が発生しており、VOCのみならず難燃剤などの添加物に含まれるフタル酸エステルや有機リンなどの発生の問題が指摘されています。
「全国室内環境改善事業協同組合」様において行われている建物検査や室内空気測定、改善工事はこのような問題を解決するうえで大変有意義なものであり、これは日本住宅性能検査協会の活動とも共通しております。
これからも日本住宅性能検査協会は「全国室内環境改善事業協同組合」様と連携しながら住環境の改善に寄与していく所存にございます。

NPO法人シックハウス診断士協会 代表理事 高尾和宏
NPO法人シックハウス診断士協会では、シックハウス症候群などの住環境における健康被害や住まいと健康の密接な関係について研究および啓発活動を行っています。
多くの人に住まいは健康に様々な影響を与えることを理解していただくためにも、住まいの専門家である組合員の方々には、人生の中で多くの時間を過ごす住まい環境の大切さ、現代社会における生活習慣のあり方などを正しくエンドユーザー(お客様)に伝えていただけることを期待しています。

一般社団法人日本環境保健機構 代表理事 佐川久美子
アレルギーやシックハウス症候群、化学物質過敏症など環境由来の健康問題について一般の方に対して啓発活動を行っており、その一環として環境アレルギーアドバイザー資格試験を行っています。
従来の病気になったら治すという対症療法ではなく、予防という概念から生活環境や住まい方などを健康的に整備することで病気のリスクを減らすことが大切だと考えます。
その環境整備の一つに住まいがあります。化学物質やダニ・カビなどに影響を受ける室内空気環境や温度や湿度などの温熱環境、騒音などの音環境など空間環境全般に目を向けて総合的に健康的な住環境づくりを組合員の方々と共に築けることを願っております。

一般社団法人街と暮らし環境再生機構 代表理事 岡村清孝
住宅のトラブルで8割を占める「雨漏り」問題。また「外壁の劣化」による落下事故。これらの解決のためには、建物の現状、実態を正しく診断することが必要です。
私達は、「赤外線サーモグラフィー」を活用し雨漏り、外壁劣化箇所などを画像化することにより客観的な判断ができる技術普及を推進致しております。
赤外線建物診断の正しい、適切な知識と技術を取得して頂く為の研修、そしてそのスキルを判断するための資格試験を構築致しております。
全国室内環境改善事業協同組合様が掲げておられる「住環境改善」を共通の理念として連携しながら社会貢献を目指し邁進してまいります。

一般社団法人日本電磁波協会(EMFA) 理事長 石川恒夫
大切な人の健康を守る
このEMFA(日本電磁波協会)においては、私たちの国に合った電磁波の基準を定め、技術的なスキルを持った電磁波測定士による正しい測定と対策の提案を通じて、安全かつ快適性を追求した住環境の創造に努めていきます。
2006年9月からはじまった電磁波測定士資格は、現在797名(平成27年3月末現在)在籍しており、全国にて住まいの電磁波についての測定と対策を実施しており、今後の包括的な日本の基準値策定に寄与することができればと願っております。

一般社団法人住宅建築コーディネーター協会 理事長 多田好幸
全国室内環境改善事業協同組合と弊会とは、弊会主催の会員制度のセミナーなどで共催団体として開催にご協力頂いたり、また新しい資格の立ち上げでもご一緒に共催団体としてお取組みをするご縁があったりと、この場をお借りして日頃の感謝を申し上げます。
さて、弊会は厚生労働省認可の財団法人が認定する資格「住宅建築コーディネーター」の公式テキストの著者として、また当該試験対策の認定講習やEラーニングの運営、さらには資格者支援の一環とする会員制度の運営を担う団体であります。当資格は、家づくりの総合的な流れを把握し、資金・不動産・設計・施工などの住宅建築に必要な専門分野を繋いで、お客様が安心・安全に家づくりができるようにサポートするものです。
こうした弊会の考えと貴組合が推進されようとする住宅産業全体における室内を中心とした建物や生活に至るまでの環境改善事業は、住宅建築コーディネーター資格者であれば、その根拠や技術、商品などの知識は不可欠で、利益優先で考えがちな住宅の見た目やハードだけにとらわれず、第三者の立場で家づくりとその住環境をコーディネートする事が望まれます。弊会では、専門業だけでこれまでの構成されていた住宅産業界は、これからは家づくりにはじまり、ライフスタイルを総合的に相談できる窓口が求められるものと考えられ、その期待に応えるためにも貴組合の今後の活動に期待し、弊会もその一端を担えるような努力をしてまいる所存です。

一般社団法人全国住宅営業認定協会 代表理事 瀧本真也
快適で良い家に住みたい。これは誰もが願うことです。
この願いを実現するために、住宅事業に関わるすべての人が「住環境」についての意識を高いレベルで持ち続けなくてはなりません。
ましてや、これから家を新築しようとしているお客様と一番身近なところにいる住宅営業マンには、住環境に関する知識習得は必要不可欠です。
当協会では、住環境改善における最初の窓口たる人(住宅営業マン)の品質レベル向上を使命とし、全国室内環境改善事業協同組合様の理念と連携しながら、さらなる活動強化を図っていきたいと存じます。

一般社団法人日本住宅ローン診断士協会 代表理事 望月保秀
我が国の住宅ローン市場は、長引く不況や少子高齢化のもとで、市場規模の縮小と、金融機関間の競争激化のなか、住宅ローン商品と供給ルートの多様化が進んでおります。
消費者にとって、住宅購入とは一生に何度もない、最も大きな買物であり、それに伴う住宅ローンの選択は、将来、金利や住宅価格の動向に左右される等、生活設計の上で、極めて重要な問題です。
当協会は、こういった問題に消費者が適切に対処できるよう、住宅ローンのプランニングの担い手である住宅ローン診断士を育成し、法令遵守と消費者保護を大前提とした住宅ローンに関するサポート体制を構築して参ります。







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